ピケティ「21世紀の資本論」による不平等の告発
20以上の国、3世紀にわたる「所得と資産の歴史」の本は年末に日本で発行
今ヨーロッパで飛ぶように売れている経済書が、フランスの経済学者トマ・ピケティによる「21世紀の資本論」という本らしい。
週刊東洋経済(2014.7/26)で特集をしていたのでさわりを見ることができた。
不平等に関する研究と言う面もあるようで、1%の最も富裕な米国人の所得の割合が、1920年代のレベルに戻っている、という。つまり世界恐慌へと進んだあの時代と同じだと言う。
重要な点として三つあった。
①経済成長率よりも資本収益率が高くなり、資本を持つ者にさらに資本が蓄積していく傾向がある。
②この不平等は世襲を通して拡大する。
③この不平等を是正するには、世界規模で資産への課税強化が必要だ。
最近、日本の証券市場ではROE(自己資本利益率)という指標を重視したJPX日経インデックス400という株価指標を採用した。ROE自体は昔からある指標だが、ある意味では資本増殖率と言う面もあると思うから、まさに①を想起する時代の流れと感じてしまう。
②に至っては、政界や芸能界はおろか、高等教育を受ける機会がカネしだいとなることにも表れている。
最近タイで10数人もの赤ん坊が一人の若い日本人の父親から創られた信じがたい事が明るみになったが、男の氏素性を知ればまさに典型ではないか。
多分、○○経済ショックのようなことが起きると、よけい注目を浴びる本となりそうだ。
英語版で700ページという分厚い本なので、要約版がでないかなと期待する…
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